「SEO」「フレックスタイム制」の解説

2020年12月13日

SEOとは?

「SEO」とは、「Search Engine Optimization(検索エンジン最適化)」の略であり、Googleなどの検索エンジンのキーワード検索結果において、特定のWebサイトが上位に表示されるようWebサイトの構成などを調整することです。

「SEO」の解説詳細は、以下リンク先にも記載がございます。類似の確認問題も出題しておりますので、是非、参照下さい。

SEOに関する問題

◆確認問題
インターネットの検索エンジンの検索結果において,自社のホームページの表示順位を,より上位にしようとするための技法や手法の総称はどれか。
 ア. DNS
    イ. RSS
    ウ. SEO
    エ. SNS

出典:平成30年度 秋期 ITパスポート試験公開問題 問3

◆確認問題の解答(ウ)、解説・・・各選択肢の解説は、次の通り。

  • ア(DNS):「Domain Name System」の略であり、ドメイン名(ホスト名)と、IPアドレスを対応させることで、相互に変換させる仕組みです。
  • イ(RSS):「RDF Site Summary」の略であり、ブログやニュースサイト、電子掲示板等のWebサイトにおいて、効率の良い情報収集や、情報発信を行うために用いられる技術、又は、それに使用される文書フォーマットの名称のことです。(「RSSリーダ」というソフトウェアを使用することで、指定のWebサイトの新着・更新情報を自動で取得が可能です。)
  • ウ(SEO):正解です。「Search Engine Optimization」の略であり、Googleなどの検索エンジンのキーワード検索結果において、特定のWebサイトが上位に表示されるようWebサイトの構成などを調整することです。
  • エ(SNS):「Social Networking Service」の略であり、社会的なネットワークをインターネット上に構築し、利用者同士がネットワークを介して交流するサービスのことです。(Facebook、Twitter、Instagramなどのサービスが当てはまります。)

フレックスタイム制とは?

「フレックスタイム制」とは、 労働者自身が日々の始業・終業時刻を自分の意思で決め、働くことのできる制度のことです。導入するには、就業規則でフレックスタイム制について規定をし、労使協定を締結する必要があります。

「フレックスタイム制」は、1日の労働時間帯を、勤務が必須となる時間帯(コアタイム)と、ある一定時間帯の中であれば、いつ出退勤してもよい時間帯(フレキシブルタイム)に分けて実施するのが、一般的です。

「フレックスタイム制」では、1カ月以内の期間とその期間内における総所定労働時間(契約時間)が定められ、その契約時間内であれば法定労働時間(1日8時間、週40時間)に縛られず自由に働くことが可能です。従って、日ごとの勤務時間を労働者自身が(本日は6時間と労働、明日は9時間労働など)決めることが可能です。所定労働時間は、組織ごとに設定できますが、労働基準法の法定労働時間内に収める必要があります。また、実際の労働時間が契約時間を超えた場合は、会社は残業代を支払う必要があります。

フレックスタイム制の導入の労働者のメリットとしては、日々の都合に合わせて、プライベートと仕事に自由に時間配分することが可能なため、プライベートと仕事とのバランスがとりやすくなります。

フレックスタイム制の導入の企業側(使用者)のメリットとして、労働時間を効率的に配分することが可能になるため、労働生産性の向上が期待できます。また、仕事と生活の調和を図りやすい職場となることにより、労働者に長く職場に定着して貰えることなどが期待できます。

フレックスタイム制に関する問題

◆確認問題
フレックスタイム制の運用に関する説明a~cのうち,適切なものだけを全て挙げたものはどれか。
 a.  コアタイムの時間帯は,勤務する必要がある。
 b.  実際の労働時間によらず,残業時間は事前に定めた時間となる。
    c.  上司による労働時間の管理が必要である。
    ア. a, b    イ. a, b, c    ウ. a, c   エ. b

出典:平成30年度 秋期 ITパスポート試験公開問題 問4

◆確認問題の解答(ウ)、解説・・・a, c が適切なため、(ウ)が正解になります。各選択肢(a〜c)の解説は、次の通り。

  • a:正解です。「コアタイム」は、勤務日のうち、必ず勤務しなければならない時間帯です。
  • b:誤りです。実際の労働時間が契約時間を超過した場合は、使用者は、残業代を支払う必要があります。
  • c:正解です。フレックスタイム制では、労働者ごと勤務時間が異なるため、勤怠管理が複雑になり易いですが、上司(組織)は、労働者の総労働時間が、適当量になるように管理が必要です。